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コラム

安全文化醸成により労働災害を減らす方法

【第5回】「現場のオペレーション」の課題を解決するVR教材

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※本コラムは2023年2月28日開催セミナー「安全文化醸成により労働災害を減らす方法とは」の内容を編集したものです。

 

オペレーションの基盤に潜む課題とは?

前回まで「安全文化醸成により労働災害を減らす方法」のうち、安全文化の8軸モデルの中でも「リレーションの基盤」を解決する打ち手についてご紹介してきましたが、今回からはもうひとつの基盤である「オペレーションの基盤」をよりよく解決する方法についてご紹介していきます。

<図3>は、当コラムの第1回でご紹介した安全文化の8軸モデルです。8軸のそれぞれについてはそちらをご参照いただくとして、今回お話するのは「オペレーションの基盤」についての課題とその解決策となります。

この図にもある通り、オペレーションの基盤は安全文化のハード的側面であり、「手が打ちやすく効果が見えやすい」、「短期的に効果が表れる」とされています。そのため、安全設備やルールを整えることや安全担当者を配置するなど、ほとんどの組織でオペレーションの基盤対策はすでに実施されているといっていいでしょう。

しかし一方で、これらの対策を継続していても効果が上がらない、どう改善していいかわからない、といった悩みをお持ちの方が多いのもまた事実です。これが「オペレーションの基盤に潜む課題」です。

つまり、オペレーションの基盤には

  • 継続しても効果がなかなか上がらない
  • よりよい対策が見つからない
  • 繰り返すと陳腐化してしまい、飽きられてしまう
  • 座学よるセミナーや講習は一方通行となり、受講者に腹落ちしない

などの課題が潜んでいるのです。

そこでここからは、こうしたオペレーションの基盤に潜む課題をVR技術を駆使して解決する方法についてご紹介していきます。

安全文化醸成のための2つの基盤「リレーション」の基盤はソフト的側面であり、手が打ちづらく効果が見えにくい。
「オペレーション」の基盤はハード的側面であり、手が打ち易く効果が見えやすい。

<図3>安全文化の8軸モデル(再掲)

なぜVRは安全教育で注目されるのか

VRの技術そのものはゲーム業界などを中心に5年前ぐらいから急速に発展してきていますので、皆さんも実際に触れたり、話に聞いたことはあると思います。特に最近はゲームだけでなく企業活動においても活用しようという動きが活発になり、さまざまな試みがされてきましたが、中でも大きく期待されているのが安全教育における活用です。

それでは、VRがなぜ安全教育で注目されているのかについて見ていきましょう。

VR教材が安全教育分野で注目を集めるポイント

POINT.1 体験型の教育が安価に実現できる

これまでの一般的な安全教育は講師の話を聞いたり、解説のビデオを視聴したりといった座学が中心であり、どうしても受け身になりがちでした。これではコミュニケーションが一方通行になり、伝えたいことがしっかり伝わらない、どこまで心に響いているのかがわからない、という状態に陥ってしまいます。

そこで、「飽きないために体験型の安全教育を実施しよう」と思っても、今度は体感装置を導入するための費用や手間が発生したり、既存の体験型研修施設を利用するにしても、そこまで出張するための費用や移動時間がかるなど、組織としてのコスト負担や受講者の時間的負担が課題となっていました。

これに対してVRならば、講義の中に体感する時間を設けて受講者に深く印象づけたり、受講日以外でも手のあいたタイミングでワンポイントの体感が実施できるなど、手軽で柔軟な運用が可能です。

POINT.2 能動的な体験を実現できる

VR体験はゴーグルを装着することにより、自分がその空間にまるで実際にいるかのように感じられる「没入感」と呼ばれる独特の感覚があり、これによって体験した内容を受講者の記憶に強くとどめることができる点も大きなポイントです。

さらには、指差し確認のような動作を受講者に求めたり、画面に選択型の設問を表示してクイズ形式で回答させるなどインタラクティブな仕組みにすることも可能なため、自分で判断し行動するといった「能動的な体験」をさせることで受講者の意識向上と記憶への定着を促すこともできます。

POINT.3 同じ場面を反復して体験しても陳腐化しない

記憶の定着には繰り返し学習することが重要ですが、セミナー形式では飽きてしまいがちです。VRなら前回通らなかった動線を通ったり、次はこういった行動をしてみよう、といった工夫が可能になるため、教育の陳腐化が防げることがポイントとなっています。講師としても、同じ講義を繰り返す負担が軽減されるというメリットもあります。

また、VRの特長として「持ち運びが簡単」ということが上げられます。例えば部署間を順番に回しながら一定の周期で繰り返し体験させることで、受講者への記憶の定着を確実にはかることも可能です。

POINT.4 実施履歴の記録・評価が可能

VR仕組みによっては「誰が、いつ受講したか」などの記録がデータとして蓄積されていくため、研修の実施履歴や採点の結果といった情報を集約管理できます。

安全教育に限らず、教育の目的は「実施して伝える」ことではなく、その「伝えたこと」がしっかり「定着化している」か、それを使って「日常の業務に活かせている」か、にあります。そういった「知識の定着化」がどの程度実現できたのか、ということを定量的に管理することは質の高い教育をするために不可欠です。これが簡単に実現できることもVRが注目を集めるポイントです。

以上が安全教育のための教材としてVRに注目が集まるポイントとしてあげられる主なものですが、各社が販売しているVR教材の中には、これらのポイントのすべてを実現できないものや、ポイントによって得意不得意があるなど、さまざまです。

その中で、今回ご紹介する実写型VR安全教育ツール「mcframe MOTION VR-learning」(以下VR-learning)は、このすべてのポイントに対応した教材を作成することが可能です。

次回は「VR-learningでどのような教材が作成できるのか?」についてご紹介します。

※参考:VR-learning製品詳細

【第6回】VR-learningでどのような教材が作成できるのか?に続く

小幡 航介
小幡 航介
ビジネスエンジニアリング株式会社 マーケティング企画本部 商品企画部