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コラム

VR-learning導入活用のヒント

【業務のVR活用例】実務に直結する技能講習や資格試験の内容をVR教材で予習 効率的な学習が可能に

実務に直結する技能講習や資格試験の内容をVR教材で予習、効率的な学習が可能に

本活用例のポイント
  • 実際の労働環境で撮影されたコンテンツによる学習で、外部講習に足を運ぶ時間やOJTの時間を削減
  • 学習結果を集計、分析することで教育方法を改善
  • 労働環境に生じた変更点を迅速にコンテンツに反映し、常に最新の状況を維持可能

当社のmcframe MOTION VR-learning(以下、VR-learning)による業務課題の解決方法をご紹介する本コラム。今回は、社内の実務をこなすための社内資格や技能講習に関するVR活用を紹介します。従業員に向けた資格や技能習得の自習用教材をVR-learningで制作するメリットを解説します。

安全・円滑な業務遂行を目的とした社内資格、技能講習には課題も残る

建築・土木や社会インフラ系企業、製造業などでは、危険を伴う作業も多く、安全を確保する体制や規則の整備、危険予知活動などが欠かせません。また、それらの企業が営む事業には、品質や納期などの維持・向上も常に求められます。

そこで従業員が安全かつ円滑に業務を遂行できるよう、社内向けにさまざまな技能講習を実施したり、資格制度を設けたりしている企業は少なくありません。一定の知識や技能を認めた作業者を特定の作業に当たらせることで、安全や品質を担保しようというわけです。

こうした社内向けの資格や講習は、以前コラムで紹介した公的資格とは創設の目的や性格が異なり、各現場により即した具体的かつ実践的な内容となっています。大企業の中には自社の業務を基に、社内で講習や資格制度の内容を設定・運用するところもありますが、同種の事業を手がける複数の企業が協力して業界団体としての講習・資格制度を設け、加盟各社がこれをそのまま、あるいは自社に合わせてアレンジして取り入れることもあります。

講習や資格の内容についても、公的資格では数年間あるいは十数年間ほぼ変わらないことが多いのに対し、社内資格ではより頻繁に改訂されがちです。具体的かつ実践的な内容にするという社内資格の性質上、使われる設備や機材の改良、発展を内容に反映させたり、新たなノウハウなどを積極的に取り入れたりする必要があるためです。

また、講習の機会も公的資格に比べると多くなりがちです。これらは社内で標準となる文書資料の用意によって、もしくはOJTなどの形で経験を積む機会として提供されます。資格で取り上げる技能の内容によっては外部機関の講習会を利用することもありますが、講習会へ参加している時間も業務時間に含むなど、参加を業務の一環として扱う企業が多いようです。

いずれにせよ貴重な業務時間や予算を費やすことになるため、会社としては効率的に講習を受けてもらいたいところでしょう。現場で忙しく働く従業員たちにとっても、講習会などに参加する時間を捻出することは難しい場合があります。また、OJTなどの社内講習では教える側の時間確保や指導スキルが課題になる場合もあるほか、教材の標準化などが難しいといった課題もあります。

講習・試験内容の自習や復習に役立ち、OJTの役割も担うVR-learning

こうした課題にも、VR-learningの活用が期待できます。実際に使用する設備や機材が設置された業務環境で撮影した実写360度VR映像を基にVR-learningで教材を制作すれば、従業員が学習を効率的に進められるようになります。VRゴーグルで繰り返しVR教材を視聴できるほか、休憩時間などを使って自習することも容易です。外部講習に足を運ぶ必要もなくなります。また、既存の標準テキストに沿った内容のVR教材を作っておけば、文章と映像の両方から学習できるようになるため、学習効果の大幅な向上が期待できます。

また、ストリーミング版ライセンスを購入することでVR-learningで作成した教材をWindows PCのブラウザで閲覧することも可能になるため、現場事務所など出先の拠点や従業員の自宅などで視聴できるようになり、場所を問わず空き時間を有効に使って学習できます。

ある交通インフラ系企業が技能資格の模擬試験内容を従業員にVR教材で事前学習させた結果、学習時間は半減し、試験の合格率は40%から70%へと大幅に向上したという事例もあります。

VR教材を活用するとOJTに近い効果を得られるため、指導担当者がOJTにかける時間も削減できます。また通常のOJTでは教える側の指導スキルによってどうしても内容に差が出てしまいますが、VR教材なら指導内容の質を一定に保つこともできます。

VR-learningでは、選択式の設問などを盛り込むなどして、試験問題のようなコンテンツを作ることも可能です。試験内容に類似する設問を設ければ、事前に受講者が理解度を自ら把握する模擬試験のような使い方もできます。

さらにVR-learningには、人事担当者や現場管理職などが効果的に活用できるダッシュボード機能も備わっています。スコアの傾向から個々の受講者の理解度に合わせたフォローができるほか、間違えやすい箇所を把握して教材改善のヒントが発見できます。また、従業員がコンテンツを視聴した時間(学習時間)はもちろん、回答までに要した時間や正答率などを集計できます。

さらに、視線トラッキング機能つきVRゴーグルをVR-learningと併用すれば、ゴーグルを装着した視聴者の視線の動きを記録・再生することも可能です。これらのデータを基に、間違いやすい箇所を重点的に指導して正答率を向上させたり、標準教材を改定して業務の改善を図ったりすることもできます。

内容の頻繁な更新・改訂も容易 常に最新の内容に沿ったコンテンツを維持

前述のように、社内の技能講習・資格では、公的資格より内容が頻繁に更新される傾向が強く、この点でもVR教材の制作や編集が容易なVR-learningのメリットが生かされます。使用する設備や機材について変更があった場合にも、業務環境の最新状況に合わせたコンテンツを短期間で作ることが可能です。

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