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コラム

VR-learning導入活用のヒント

【業務のVR活用例5】熟練作業者の手順と視線を可視化 技能伝承にも活用

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本活用例のポイント
  • 言語化が難しい熟練作業者のノウハウを形式知化
  • 制作した映像に、視線追跡機能を持つVRゴーグルを組み合わせて、視線の動きを理解できる教材を作成
  • 熟練者と新人、また熟練者どうしの作業比較・分析も可能

mcframe MOTION VR-learning(以下、VR-learning)は、さまざまな視点で撮影した360度VR動画を元に、教材コンテンツなどを容易に制作できます。例えば、カメラを熟練作業者の身体に装着して定点で作業の様子を撮影することで、本人視点に近いコンテンツを制作することも可能です。 ユースケース紹介の第5回となる今回は、熟練者の技能伝承に重点を置いた活用方法について紹介します。

熟練者が重要なカギを握る現場。技能伝承のための可視化が重要

長年の経験で豊富なノウハウを身に付けてきた熟練技能者は貴重な人材です。熟練者の研ぎ澄まされた感覚があってこそ成り立っている、といった現場も多いことでしょう。組織としては、熟練者のノウハウや技能を新しい世代に伝承していくことが不可欠です。

熟練した作業者は、経験に裏付けられた感覚、いわゆる暗黙知に基づいて作業を行っています。そのため、言語化は容易ではありませんし、伝わってほしい内容もなかなか伝わりません。だからこそ、若手を熟練者と一緒に作業させ、「技を盗む」ようなやり方が続けられてきたとも言えます。

とはいえ、今まで通りのやり方では、若手が熟練者に育つまでに長い歳月が必要です。経験を積んだ熟練者は年齢が高めで、いつまでも現役で働き続けられるわけではありません。

しかも企業によっては、いわゆる就職氷河期に採用を絞った結果、中堅層がほとんどおらず、人材が熟練者と若手に二極化してしまっている場合もあります。若手から熟練者への育成課程をより短縮することの重要性が、これまで以上に高まっています。

また一般的に、経験に基づく技能やノウハウが重要視される作業は、文書化や数値化が難しい傾向もあり、属人化に陥りやすいものです。熟練者たちの間でも人それぞれの違いがあるため、彼らの技能の詳細を組織として可視化した上で、標準化を目指す取り組みが重要といえます。

視線追跡機能対応VRゴーグルで、熟練者の視線を可視化

こうした課題に対し、熟練者の作業の様子をできるだけ余さず記録して伝える手段として、VR-learningを使ってVRコンテンツの制作に取り組むケースもあります。あるインフラ系の企業では、熟練者の作業を記録してVR教材を制作、さらに視線追跡機能対応VRゴーグルを組み合わせて、熟練者の視線の動きまで記録する取り組みを行っています。

この会社では、VR映像の撮影や編集などを、デジタル技術との親和性が高い若手社員2名が担当しています。撮影は、熟練者がOJTで若手に教育するように通常より時間をかけて、説明しつつ作業してもらう形で進めます。

撮影さえ完了していれば、あとは必要に応じて解説音声をアフレコで追加したり文章で補足情報を表示させたりなどの編集を行ってVR教材を完成させます。

こうして制作したコンテンツを使い、熟練者の暗黙知のデジタル化を行います。改めて熟練者にVRゴーグルで視聴してもらい、その視線の動きを記録するのです。そこでは、確認すべき箇所をきちんと見つめながら作業をしていたり、あるいは手を動かしながらも次の工程に向けて手元とは違う箇所を視認しているかもしれません。

また、指差確認の動作に合わせて視線を動かしていく様子や、周囲の安全確認を行う際に熟練者が注目している箇所も、しっかり記録できることでしょう。

熟練者が培ってきた暗黙知を形式知化してノウハウ伝承へ

このVRコンテンツを若手教育の教材として使えば、機会が限られがちなOJT教育よりも教育機会を増やすことが可能です。OJTで熟練者と一緒に作業するのとは違い、あとから熟練者が何処に注視しているか確認することでより伝わりやすくなることでしょう。

また、視線追跡機能つきVRゴーグルで視聴してもらえば、熟練者と若手との違いを、視線の動きでも確認することができます。そして、熟練者が現場を離れた後も、この教材を受け継ぐことで、さらに後の世代にも伝承していくことが可能です。

一方、熟練者から得られた視線の動きの情報は、単に熟練者の視線を若手に伝授するだけに留まりません。複数の熟練者で同様の視線情報を収集し、比較するなどして、分析・研究にも役立ちます。これは属人化の問題の解消に向けた、貴重なデータとなります。

このように、より多くのVR映像を撮影することで、熟練者それぞれの作業の進め方の違いなども分かってくることでしょう。より安全かつ効率的な、新たな作業標準を培っていくこともできるはずです。自社の事業を将来に向けて改善していくためにも、こうした取り組みが役立ちます。

VR-learningの教材イメージ

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