ビジネスエンジニアリング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：羽田 雅一、以下「B-EN-G」）は、株式会社プリベクト（代表取締役：北山 一真）および株式会社図研プリサイト（代表取締役社長：小田 泰久）との共著による新刊『儲かるモノづくりのためのPLMと原価企画＜実践編＞ AI×BOM×BOPによる次世代PLM。データモデルが導く「モノづくり新戦略」』が、2026年3月18日（水）に東洋経済新報社より発売されましたことをお知らせいたします。本書は、2019年に刊行され多くの現場で支持された前著の続編として、DXやAI、ERP連携といった最新トレンドを踏まえ、PLMを「本当に使える経営基盤」にするための具体的なノウハウを凝縮した一冊です。
URL https://str.toyokeizai.net/books/9784492962619/
■本書の3つのポイント
- 「データモデル」を徹底解剖
PLMの心臓部であるBOM（部品表）やBOP（工程表）の構造を深掘り解説。BOMのツリー構造とBOPのネットワーク構造をいかに同期させ、システム要件の迷走を防ぐかという「データモデル」の本質を提示します。
- 最新トレンドへの対応
製造業における「AI活用」や、PLMとERP（基幹システム）の高度な連携手法など、現代のモノづくりに不可欠な視点を網羅しています。
- 「儲かる」ための経営視点
単なる設計データ管理に留まらず、プロダクト損益を見える化し、経営の意思決定に直結させる手法を提示します。
■書籍概要
- 書名：儲かるモノづくりのためのPLMと原価企画＜実践編＞
AI×BOM×BOPによる次世代PLM。データモデルが導く「モノづくり新戦略」
- 著者：北山 一真（株式会社プリベクト 代表取締役）
小田 泰久（株式会社図研プリサイト 代表取締役社長）
若林 賢（B-EN-G プロダクト事業本部 プロダクトコンサルティング部 副部長）
- 「発売日：2026年3月18日（水）
- 定価：2,200円（税込）
- 発行元：東洋経済新報社
- ISBN：9784492962619
■著者プロフィール
・ 北山 一真（きたやま かずま） 株式会社プリベクト 代表取締役
北山 一真氏IT系コンサルティング会社、製造業系コンサルティング会社ディレクターを経て、プリベクトを設立。競争力ある製品／儲かる製品の実現のため、設計と原価の融合をコンセプトにした企業変革に取り組む。設計高度化、設計ナレッジマネジメント、原価企画、原価見積、開発購買、ライフサイクルコスティング、意思決定管理会計、AIを用いたコストテーブル、BOM、PDM、PLMなどのコンサルティングを手がける。著書に『赤字製品をやめたら、もっと赤字が増えた！』（日刊工業新聞社）、『プロフィタブルデザイン iPhoneがもうかる本当の理由』（日経BP社）、『儲かるモノづくりのためのPLMと原価企画』（東洋経済新報社）他多数執筆。
・ 小田 泰久（おだ やすひさ） 株式会社図研プリサイト 代表取締役社長
2000年株式会社図研に入社し、電機製造業向けのPDMおよび3Dデータ活用ツールの販売に従事。2011年に発表した自社開発PLMソフトに製品企画段階より携わり、機械・電機・重工業・医療・住設など幅広い製造業へのPLMシステム構築による改革提案およびプロジェクト責任者を担当。ビジネススピード向上を目的とした2016年の分社化（図研プリサイト設立）後はビジネスエンジニアリング社を含むビジネスパートナーとの協業促進による提供ソリューションの拡充に心血を注ぐ。2024年より現職へ就任。
・ 若林 賢（わかばやし まさる） ビジネスエンジニアリング株式会社 プロダクト事業本部プロダクトコンサルティング部 副部長
IT業界で30年以上、製造業向けソリューションに携わる。設計（3D CAD）と製造管理（ERP）の両領域を経験し、40代以降はBOM（部品表）を核に部門間の情報断絶を解消する役割に注力。現在はERPメーカーに所属する異色のPLMエバンジェリストとして、BOM／BOPを「構造の問題」として捉え直す視点を、セミナーや執筆を通じて発信している。
■ビジネスエンジニアリング株式会社について
ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム（ERP）やサプライチェーン（SCM）、IoT 等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国（上海）、タイ（バンコク）、シンガポール、インドネシア（ジャカルタ）、アメリカ（シカゴ）の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。
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＊本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
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